「iDeCo」私の3年間のパフォーマンスとおすすめ銘柄を公開します!

株/投資
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私は2018年から個人型確定拠出年金(iDeCo)制度を使って資産形成をしています。

この記事では、「投資」と「節税」2つの側面のあるiDeCo制度の説明と、私の3年のパフォーマンスについて例をご紹介したいと思います。

この記事はこんな人におすすめ
  • お得に長期投資を始めたい
  • iDeCoとつDCの違いが分からない
  • iDeCoのおすすめ銘柄は?

また、私の投資(資産形成)全体の戦略などはこちらの記事にまとめています。併せてご覧ください。

iDeCoの他につみたてNISAもやっています。パフォーマンスなどについてはこちらを御覧ください。

iDeCoとは

個人型確定拠出年金とは、自分で作る年金制度のことを言います。その相性がiDeCo(イデコ)です。

この仕組では、加入者が①毎月一定の金額を積み立て、②そのお金で投資信託を購入し、③運用し、60歳以降に自分で受け取ることができます。

年金の性質上、iDeCoは原則途中で引き出すことができません。拠出金の上限以内であっても、生活に影響の出ない範囲でつみたてましょう。

(出所)野村資本市場研究所

iDeCoはつみたてた金額で購入した投資信託のキャピタルゲイン(保有している資産を売却することによって得られる売買差益)のほかに、下記のような大きなメリットがあります。

iDeCoのメリット
  • 積立金額が所得控除の対象となり、所得税・住民税が節税できる
  • 運用で得た定期預金利息や投資信託運用益は非課税
  • 受け取るとき「公的年金等控除」「退職所得控除」の対象

順に説明しますと、まず毎月毎年iDeCoに拠出した金額は所得からの控除になります。つまり、給与などで稼いだ額からiDeCoへの拠出金額を引いた額に税率がかかりますので、これだけで確実に節税になります

また、通常株などの運用益には20%の税率(2037年までは『復興特別所得税』があるため、実質20.315%)がかかりますが、これがゼロになります。

最後に受け取りの際はまとまった額が所得から控除されますので、重ねての節税効果が発生します

総じて言えば、株そのものの価格上下以外に確実に節税、控除の形でメリットが出る制度になりますので、長期的な資産形成をしたい人にとっては最初に検討すべき方法と言えると思います。

また、拠出できる金額は現在の職業によって異なっています。上限金額は下記のとおりです。

職業上限金額
公務員¥12,000/月
会社員(DCあり)¥20,000/月
会社員(DC、DBあり)¥12,000/月
会社員(企業年金なし)¥23,000/月
専業主婦(夫)¥23,000/月
自営業¥68,000/月

会社員は月23,000円を上限に、企業型年金がある場合はその分減額されます。

自営業が68,000円と大きな額ですが、これは自営業者が厚生年金に加入しないことを考慮しての差となっています。

年金の形成という目的もあり、iDeCoで購入できる投資信託は手数料の安いものが揃っています(金融庁から高手数料なファンドを入れるなと指示がでています)し、各金融機関も口座管理手数料などを無料にしています。

口座開設をする金融機関と商品をよく吟味しましょう。

選んだ銘柄

ここからは実際に私が選んだ投資信託銘柄についてです。メインバンクがみずほのため、そのままみずほiDeCoを利用しましたが、2020年11月時点ではこちらの記事などによると松井証券やSBI証券が商品数の点で優れているようです。

そして私が投資している銘柄は下記の2点です。

もともと前者を8、後者を2の比率で購入していましたが、しばらく投資をしていてバランスが少しズレていました。

2つとも有名な指標に連動する、いわゆる「インデックス投信」と呼ばれるものです。1つ目のDC国内株式インデックスはTOPIXという指標に連動しています。

TOPIXとは、東京証券取引所第一部上場全銘柄を対象として、算出・公表している株価指数のことで正式名称は「東証株価指数」といいます。

東証1部上場の全銘柄(2020年1月21日現在、2,159社)を対象として、各銘柄の浮動株数に基づく時価総額を合計して計算しています。要するに、日本を代表する企業の時価総額全体を加味している指標です。

2つ目の商品はMSCIコクサイ・インデックスという指標に従っています。これは日本を除く先進国の株価動向を示す代表的なインデックスです。

日本を除く先進国22ヵ国に上場する大・中型株を構成銘柄の対象としており、時価総額でみて市場の約85%をカバーしていますが、米国企業株が約65%と多数を占めています。

国別構成比
https://www.rakuten-sec.co.jp/web/special/indices/06.html

要約すれば、私のポートフォリオは日本と、それ以外の先進国の代表的な企業に分散投資するものと言えます。

指標に連動して価格が上下する「インデックス」に対し、市場の平均や指標以上のパフォーマンスを目指して銘柄を組み替えたファンドを「アクティブ」と言います。

一般論で言ってアクティブファンドはインデックスファンドに対しパフォーマンスが優れる可能性は高くなく、かつ手数料は高額なことが多いため私はおすすめしていません。

代表的なインデックス指標は、国内であればTOPIXや日経225、JPX Coreなど。日本以外ではMSCIコクサイ、S&P500、ダウ、Nasdaqなどがあります。

2018~2020年 3年間のパフォーマンス

そしてこちらが私の2018-2020年のiDeCoのパフォーマンスです。

棒グラフ青が拠出金額、赤がパフォーマンス込みでの現評価額、折れ線が運用利回りです。

それぞれの額は、運用金額(青棒)804,855円、年金資産評価額(赤棒)953,796円、で差分である評価損益148,941円です。よって運用金額に対する累計パフォーマンスは現状+18.5%程度とりなります。

また、2020年のパフォーマンスは12.01%となっています。

このように、月ごとの運用利回りはしばしばマイナスになってはいますが、全体としては投資信託のパフォーマンスだけを見てもプラスとなっています。

また、iDeCoの大きなメリットである節税も大切なポイントです。私は毎月23,000円を拠出しています。年間だと27.6万円です。

シミュレータによると、27.6万円の控除による節税効果は毎年90,000円にも登ります。

「3年で+18.5%」を1年になおすと5.8%程度です。今後はパフォーマンスが落ちることも考えて仮に将来30年間平均5%でつみたて・運用できたとします。

その場合、拠出による所得税と住民税の節税額は2,732,400円

ポートフォリオは合計拠出額8,280,000円に対し運用益が10,861,949円で合計19,141,949円となり、かつ節税効果は2,172,390円となります。

運用益のうち節税対象とならない部分に税率20.315%を考慮すると6,924,275円となります。

したがって、この条件でのiDeCoによる利益と節税額の合計は11,829,065円となります。

例えばiDeCoではない通常の株で同様のパフォーマンスを出したとしても、分配金と売却益のそれぞれに20.315%がかかりますので、おそらくiDeCoによるリターンとは-300万円以上の開きがあるかと思います。

このように、iDeCoを長期間利用した際の利益は、そうでない場合に比べてかなり大きな違いがあることがわかります。

現在30歳の方が30年間、上記の条件で運用できた際の総利益は1,200万円近くにもなります。これに厚生年金、国民年金と預貯金・マイホームなどの手持ち資産を入れると老後への残り資産のイメージが湧くのではないでしょうか。

iDecoの始め方

ここまでの説明でiDeCoの制度と投資信託について学んだら、次は金融機関で口座を開設しましょう。

iDeCo口座は通常の銀行口座とは違うため、新規に開設が必要です。銀行、証券会社の他、生命保険会社などでも取り扱いがあります。

個人的には松井証券、楽天証券、マネックス証券、SBI証券などのネット証券会社が口座開設のしやすさ、アプリのみやすさ、投資信託銘柄の多さなどの理由から特におすすめです。

節税と投資の二面から長期的な資産形成を可能にするiDeCoをぜひご活用ください。

今回は以上です。お読みいただきありがとうございました。

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Huli

IT企業で働いています。このブログではIT、キャリア、資格などについて発信しています。My opinion is my own.

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