iDeco, つみたてNISAと海外株で始める長期資産形成|株の知識がなくても確実に資産を形成する方法

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私は20代中盤ごろから株を中心に資産形成を行っています。基本的には頻繁に売り買いはせず、なるべく節税などを意識しつつ長期的な投資を目指しています。

この記事では、主にサラリーマンの方を対象に、無理なくリスクを取って資産形成をする方法を書いています。

この記事はこんな人へ向けています
  • 給与所得がほぼメインのサラリーマン
  • 小〜中程度のリスクを取り、かつある程度の見通しをもって資産形成したい
  • 不動産を買うようなまとまった資金は無く、銀行からの融資には抵抗がある
  • 個別の銘柄を物色するような会計財務の知識や時間がないため、インデックス投資を前提に考えたい
  • 株の売買は別に趣味ではなく、資産形成のための手法と考える

基本的な手法と優先順位

本稿では不動産投資や仮想通貨などは扱いません。あくまで株をベースとして各種の手法を組み合わせています。

また、投資に回せる資金が限られていることを前提として、明確に優先順位をつけています。すなわち、

  1. iDeCo
  2. 企業型確定拠出年金
  3. つみたてNISA(あるいはNISA)
  4. ふるさと納税
  5. 任意の株式

の順です。理由は明確で、iDeCoや確定拠出年金は『節税』ができる面で任意の株投資よりも優れているからです。

私もそうですが、サラリーマンは経営者や自営業に比べて経費の使い方や節税の手法がかなり限定されています。ですので、効率的に節税できる方法は積極的に取り入れるようにしています。

iDecoと選ぶべき銘柄

iDeCo(イデコ・個人型確定拠出年金)とは、確定拠出年金法に基づいて実施されている私的年金の制度です。

厚生年金や企業年金と違い、加入も拠出金額も個人の自由です。個人で各金融機関に専用の口座を解説し、毎月掛金を支払い、投資信託を購入することでつみたて投資を行います。

iDeCoの特徴|iDeCoってなに?|iDeCo(イデコ・個人型確定拠出年金)【公式】
個人型確定拠出年金iDeCo(イデコ)の仕組みについて分かり易くご紹介しています。国民年金や厚生年金と組み合わせることで、より豊かな老後生活を送るための資産形成方法のひとつとしてご活用ください。

iDeCoの最大のメリットはなんと言っても掛金が税金の控除対象となることです。つまり会社からの給与から掛金を引いた金額に対し税金が計算されるため、節税効果が発生します。

サラリーマンの掛金上限は毎月2.3万円(企業型確定拠出年金に加入している人は2.0万円)ですが、これを12ヶ月続けると年間の掛金が27.6万円となります。

例えば年収650万円の方が上限27.6万円まで拠出した場合、年間で82,800円の節税になります。

つまり27.6万円の拠出で無条件に82,800円を得することができることになります。iDeCoの本質はつみたてた投資信託によるパフォーマンスではなく、この無条件に手に入る節税効果にあります。

また、iDeCoで購入できる銘柄は金融庁の指導もあり、非常に手数料の低いラインナップが揃っています。

「みずほのiDeCo」の商品ラインアップ | みずほ銀行
「みずほのiDeCo」の商品と信託報酬の一覧です。みずほのiDeCoは運用コスト業界最低水準の商品ラインアップ!運用が初めての方にも分かりやすい、分散投資に適した厳選した商品をそろえています。

また、iDeCoに限ったことではないですが、投資信託やETF(上場銘柄の投資信託)を選ぶ際はなるべく手数料が低く、各国の代表的な指数に連動したものをおすすめします。

手数料は単純に合計のパフォーマンスに影響しますので高くて良いことは何もありません。また、有名な指数に連動した投資信託(パッシブファンドなどといいます)は過去の歴史からみてもファンドマネージャが選ぶ独自の銘柄構成よりもパフォーマンスに優れることが多いです。

代表的な指数は、全世界であればKOKUSAI、米株であればS&P、ダウ、NASDAQなどがあります。中国やインドなど伸び盛りの新興国の銘柄も購入できることがありますが、産業と違い金融の強さはまだ安定していませんので先進国の指数に連動したものを私は好んでいます。

上記のみずほiDeCoの銘柄を例にすると、私であれば『たわらノーロード 先進国株式』と『One DC 国内株式インデックスファンド』の2つを選びます。

比率は大体8:2か7:3くらいでしょうか。

理由としては前述の通り手数料が低いパッシブ銘柄であることと、債権やREITよりも株式のほうがパフォーマンスが安定するケースが多いためです。

国内株よりも海外株の比率が高いのも、全世界に分散投資するためです。

このようにiDeCoは節税手段の少ないサラリーマンにとってほぼ損のない投資になるため非常におすすめですが、ひとつ注意があります。それは、原則として60歳になるまで引き出せないことです。

無理のない金額を拠出するようにしましょう。

また、私がiDeCoに取り組んだ結果は別記事でまとめています。こちらもご覧ください。

企業型確定拠出型年金

企業型確定拠出年金(企業型DC)は、iDeCoとは異なりあらかじめ会社で用意されている仕組みです。会社によってはそもそもこうした制度がない場合もあります。

基本的には給与から一定の率で拠出し、iDeCoのように投資信託に積み立てます。

メリットとしてはiDeCo同様に積み立てた金額に控除が働くほか、会社によっては奨励金という形で拠出金に上乗せをしてくれるところもあるようです。

また、転職などで企業型DCから抜ける際は、積み立て内容そのまま移管することができます。転職先に企業型DCが無い場合、iDeCoへ移管することも可能です(自営業、主婦/夫になる場合も同様)。

転職することになったら? 確定拠出年金における転職時の手続き方法と注意すべきポイント | りそな銀行 確定拠出年金
企業型確定拠出年金(企業型DC)に加入中の方は、転職時に手続きが必要になります。どのような手続きが必要になるのか、転職先に企業型DCがある場合やそうでない場合、自営業や公務員、主婦になる場合など、さまざまなパターンに合わせてわかりやすくご説明します。りそな銀行の「確定拠出年金をはじめよう!」のページです。

つみたてNISAで選ぶべき銘柄とポートフォリオ

iDeCoに満額投資しても余剰資金がある場合はつみたてNISAを推奨します。

NISAとつみたてNISA、なんとなく選ぶならどっち?メリット、デメリットは? | トウシル 楽天証券の投資情報メディア
2018年からスタートした「つみたてNISA」。これまであった「一般NISA」と同時には使えない。つみたてNISAは「株」が買えない。でも、トータルの投資枠は多い。こんなメリット、デメリットを点検。夫婦2口座で使い分けプランも!

通常NISAとつみたてNISAの違いは上記の記事などに詳しいですが、ざっくりいうと次のような違いがあります。

NISAつみたてNISA
・年間120万円まで拠出可能
・口座維持期間は5年、合計600万円まで
・現物株ほか広い範囲が対象
・拠出は任意のタイミングまたは定期買付
・年間40万円まで拠出可能
・口座維持期間は20年、合計800万円まで
・ETFなど投資範囲が狭い
・拠出は定期買付

通常NISAとつみたてNISAは一人でどちらかひとつしか利用できませんので選ぶ必要があるのですが、上記のようにそれぞれのメリットがあります。

iDeCoに拠出した上で年間120万円程度まで自由に株を買いたいのであれば通常NISAですが、私は長期的に少しづつ拠出したいためつみたてNISAを選びました。

銘柄に関してもパッシブなETFしかほぼ買いませんので問題ありませんでした。

つみたてNISAも各種金融機関で取り扱いがありますが、私は手数料の低さとラインナップの種類でSBI証券の口座を選んでいます。

私は制度が始まったころからつみたてNISAを利用していまして、このブログでも自分のパフォーマンスについてご紹介しています。よろしければどうぞ。

また、つみたてNISAのようにコツコツ少額を積み立てる投資の方法として、近年ではTポイントを使って投資ができるようなサービスも登場しています。



ふるさと納税

ふるさと納税とは、応援したい自治体(都道府県・市区町村)に寄附ができるしくみです。ただ寄付をするだけでなく、寄付金額に応じて『返礼品』という形で品物を受け取ることができます。

返礼品はその地方の特産品の他、電化製品なども含まれる場合があります。少し昔までは返礼品に金券や航空券もあったのですが、最近ではこうした換金性の高い返礼品や、あまりに高価な返礼品は削除されているようです。

ふるさと納税としていくらまで寄付できるかの上限は所得によって変動しますので、下記のサイトなどで確認してください。

控除上限額シミュレーション | ふるさと納税サイト [ふるさとチョイス]
いくらまでふるさと納税の寄付ができるか寄付の上限額が簡単にわかる機能です。計算シートや目安表を使って、ふるさと納税の控除額を調べることができます。控除額を把握しておけば、効率的にふるさと納税を楽しむことができます。

ふるさと納税の最大のメリットは、iDoCoのように寄付した金額に応じて節税ができる点です。控除上限額内の2,000円を越える部分について確定申告をされた場合、①住民税が控除され、②所得税からも還付されます。

このうち、①所得税の還付額は下記の式で計算されます。残りは②の住民税から差し引かれます。

所得税からの控除(還付)=(ふるさと納税の寄付金額 - 2,000円)×「所得税の税率」

年収600万円、配偶者とお子さん1人を扶養している方の計算例

6万円を寄付したとして、①所得税からの還付額=(60,000-2,000)*10%=5,800円
②住民税からの還付額=60,000-2,000-5,800=52,200円

合計:58,000円の節税効果

つまり、実質ふるさと納税では寄付金額から2,000円を引いた金額が節税となり、かつ返礼品を受け取ることが可能です。

所得額に応じて節税対象となる上限はあるものの、トータルで見て損はないシステムですので、お好みの返礼品を探してみてください。最近ではクラウドファンディング形式や被災地支援など、従来の枠組みに当てはまらないような返礼品も多くあります。



私もこちらのふるサポーターズを使って今年もふるさと納税をしました。食べ物やお酒、布団など確実に無駄にならないものを中心に毎年選んでいます。

海外株の定期買付とおすすめ銘柄

iDeCoと確定拠出年金に資金を回し、ふるさと納税をしてもなお余力がある場合のみ、任意株の取引を行っています。

こちらも冒頭で述べた通り、個別銘柄の選定は基本的にせず、頻繁な売買は想定せずに済むような商品を選ぶべきだと考えています。

iDeCoや企業型DCと違い、自分の好きなタイミングで売買もできるわけですが、相場を読んで損をせず売買するのはプロでも難しいですし、個別銘柄の見極めはそれこそ企業研究に時間がかかります。

よって、私はほぼ大きな指数に連動したETFの買いのみを行っています。株によるポジションと現金ポジションのバランスが大きく崩れた際は売ることもあり得ますが、現時点では数年間ほぼ買いのみです。

また、過去のパフォーマンスから米国株を好んでいます。必然米国株の指標(S&P500, DOW30, NASDAQ100など)に投資するわけですが、日本の証券会社から出ているETFは手数料が高額であることが多く、あまりお勧めできるものがありません。

ですので私は日本のネット証券口座で海外株取引申請を行って買っています。代表的な指数に連動するETFの例は下記の通りです。

【S&P500】
バンガード・S&P500 ETF:ティッカーVOO
【NASDAQ】
INVESCO QQQ:ティッカーQQQ
【NY Dow30】
SPDR® ダウ工業株平均 ETF:ティッカーDIA

海外株の取引に私はSBI証券を利用していますが、同じくらい取扱い銘柄が多いネット証券会社としては楽天証券などもおすすめです。楽天ポイントで投資することも可能なようです。

定期買付のススメ

私がメインで利用しているSBI証券では、海外株式の定期買付が可能です。

毎月決められた月に決められた株を任意の金額または株数買い付けることができます。SBI証券には毎月決められた日に銀行口座から定額入金する機能もあるため、給料日などの直後に入金し、買付銘柄と日付を決めておけば株の買付を完全に自動化することが可能です。

SBI証券->口座サマリー
-口座サマリー-

定期買付のメリットは手間の削減と買い忘れ防止のほか、『その時の株価を気にしすぎない』という副次的な効果もあります。

買付の際に持ち株が上がっているあるいは下がっている場合、ついつい決めたポジションを崩しがちです。

自分で株の売買をしたい方であればそれでも良いのですが、私の場合はETFの買いのみですので変にその時の株価に左右されずに粛々と買い続けられる自動買付が向いています。

基本的に銘柄の変更は連動する指標が世界基準でパフォーマンスが悪くなりそうなときのみです。すなわち、上記のS&P500で言えば米国の代表的な500の企業が相対的に落ち込む場合のみです。

※海外株の取引の場合、株価だけでなく為替の影響もありますが、こちらも素人が読み切れるものではないと思いますので、買付のタイミングを散らすことでリスクを分散しています。

おわりに

今回は私が実践しているサラリーマン向けの投資方法について紹介させていただきました。基本的には下記のような戦略を実施しています。

  • 期待リターンよりも節税など確実なメリットが出るものを優先
  • つみたてで長期的に資産形成
  • 給与天引きや引き落としなど自動化できるものはなるべく自動化

これから資産形成する方の参考になれば幸いです。
今回は以上です。お読みいただきありがとうございました。

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Huli

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