あなたは今会社を辞めたくてもやもやしているか、あるいは転職先を決めて退職の段取りをつけたいという状態なのではないでしょうか。
私自身は過去3回の転職でそれぞれ退職のシーンを経験しており、今回はその経験からいかにストレスなく会社を去れるかを書いていきたいと思います。
辞めようと決意してから
会社を辞める前に片付けておくべきことがあります。一度辞めると言ってしまうと、なんとなく同僚と顔が合わせづらくなったり、どこからか話が漏れてしまい居心地の悪い思いをするかもしれません。
また、勤務年数は社会的な与信の一つの要素になっていますので、お金のことはきちんとしておきましょう。
物品の整理は先に
辞意を口にする前に諸々の物品の始末をつけましょう。たまった書類、スキャンしていない名刺、デスクの上のフィギュア…。辞めることが決まった後でこれらを始末するのはいかにも退職者、という感じがします。同僚からもそういった目で見られます。
もし物品の中に会社からの貸与物などが紛れ込んでいたらどうでしょう？後々手続きするのはとてもめんどくさいです。
辞めようと決意してから伝えるまでに、できるだけ物品は処分しておきましょう。
まずは機密書類からがおすすめです。手元においておくとセキュリティ的にもリスクがあるので、先に処分しておきましょう。
ローンや賃貸の契約は大丈夫？
退職後一時的に無職になる場合はもちろん、転職する場合も社歴が浅いうちは与信スコアが下がります。
もしローンを組んだり大きめの契約をするのであれば現職の信用が使えるうちに済ませてしまった方が良いでしょう。
なぜか、退職後は契約前ほど審査は厳しくないことが多いです。
給料の支払い記録とタイムカードの控えを取る
円満に退職した場合は不要ですが、もし会社の働き方が原因で退職する場合は、前もって給与明細とタイムカードの控えを取っておきましょう。
たとえ契約形態が残業代込みであったり、裁量労働制であったとしても法律により深夜や休日の残業は追加での支払いが義務です。また、残業代を払いたくないがために名ばかりの裁量労働（実質的に個人の裁量で働けない、働き方をコントロールする権利が与えられていない）も横行していますが、あまりに悪質な場合は契約までさかのぼって残業代を請求することが可能です。
これらのご相談は、必要な控えを持って、会社を監督する労基署（例えば、会社が渋谷にある場合は渋谷区の労基署へ）に行けば請求の相談に乗ってくれます。また、請求は退職後2年までOKですので、諸々が落ち着いた後でも問題ありません。
良心が咎めるかもしれませんが、もともとは貴方が働いて得るべき正当な対価を会社が避けていた訳ですので、遠慮は不要です。徹底的にやりましょう。
辞意を伝えた「その瞬間に」やるべきこと
仕込みを済ませて上司に「辞めます」と言いに行くあなた。それを伝えるだけでも苦しいとは思いますが、自分を助ける意味でもこのタイミングでやるべきことがあります
それは「引継ぎ項目の決定」です。
私の経験上、こいつは辞めるから、と気持ちを切り替えた上司はあなたへの興味を失います。これはほぼ100%間違いありません。
上司の中であなたとあなたの持っているタスクへのプライオリティが下がり、対応を後回しにされればその分最終出社日が遅れます。一分一秒でもはやく職場を離れたいタイミングでこれはあまりにも痛い。ということでプロアクティブに引き継ぎのプランを提案しましょう。
- 誰に引き継ぐか？：担当者とその上司の調整
- どこまで引き継ぐか？：キリのいい範囲を予め考えておきましょう
- いつまでに終わらせるか？：つまり、「その翌日からは有休なんで」の握りです
といった要素を入れ込んでください。
退職後にやるべきこと
最後に、退職後にすべきことです。書類や公的手続きなどになります。
書類関係
世の中、退職書類提出のために出社して手渡しせよ、という会社もありますが、気にすることはありません。フォーマットだけ入手して郵送でも問題ありません。
会社に行くのが辛い、気まずいのであれば無理をする必要はありません。ただし、書類を返し損ねる、あるいは退職時に貰うべき書類をもらい損ねると後々面倒です。
こちらの一覧を参考に、なるべく少ないコミュニケーションで処理をしてしまいましょう
返すべき書類（備品）
- 健康保険証
- 社員証、社章、名刺
- コーポレートカード
- 入館証など
- その他社費で購入した書籍や備品など
もらっておくべきもの
- 離職票（次の就職先が決まっている人は不要）
- 雇用保険被保険者証
- 源泉徴収票（退職時に間に合わず、後から郵送パターンが多い）
- 年金手帳
手続き
健康保険
実は、退職後の健康保険は国民健康保険・任意継続制度・家族の扶養に入る、の3つの方法を選択できます。
国民健康保険への切り替えは役所でOKです。任意継続は、最大2年まで在職時の保険に加入できますが、会社負担分がなくなりますので少し高く感じるかもしれません。
年金
年金も、退職後期間がある場合には国民年金への切り替えが必要です。退職後、14日以内に年金窓口で手続きします。
ハローワーク（失業保険）
大切なことですが、次の就職まで間があく場合、必ずハローワークで手続きをしましょう。
自己都合退職の場合、待機期間3ヶ月を経ないと保険がもらえない、あるいは途中で就職が決まると満額もらえないというイメージがありますが、失業保険の認定が降りてから就職を決めると祝い金という形でお金がもらえます。
大切なのは、申請前に内定が出ている場合、この祝い金ももらえないということです。退職後にまだ就職活動をするのであれば、とりあえずすぐハローワークへは行きましょう。
そして、このとき前職場から離職票をもらっておかないと手続きができませんので注意しましょう。
まとめ
以上をまとめますと、
- 「辞めます」の前にすべての準備は済ませる
- 引き継ぎと最終出社日は辞意表明のその場で済ます
- 引き継ぎを済ませたら速やかに去る
ということになります。去り際は必要以上にストレスを抱えてしまうものですが、準備を整えることで随分と楽にすることが可能です。
あなたの新天地での活躍を心より祈願しています。
今回は以上です。お読みいただきありがとうございました。
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